トレーニング指導士
認定トレーニング指導士とは？
認定トレーニング指導士とは、ウエイト・トレーニング、サーキット・トレーニング等の指導経験のある人に対して、指導者としての資質をさらに高め、正しいトレーニングの普及・発展と国民の健康と体力づくりの能力を認定する資格です。
資格の有効期限は4年間で、有効期限までに、研修を受講する必要があります。
その他情報
| 難易度は？ | ： | ★☆☆☆☆（やさしい）。 合格率は92％ほど。 講習をきちんと聴いておけばほぼ受かります。 |
| 就職は？ | ： | 公共の施設、スポーツクラブなど。 |
| 仕事内容は？ | ： | ウェイトトレーニングやサーキットトレーニングの指導を行います。 |
資 格 概 要
受験資格
●講習
- 満20歳以上の方
- 体育・スポーツ施設等で指導している方、あるいは指導者を目指している方。
- オンライン(オンデマンド)講義動画が視聴可能な環境pdfをお持ちの方。
- 「実技」の受講及び「資格認定試験」の受験を必ずできる方。（新規の受講のみは原則認めません。）
●試験
公認トレーニング指導士養成講習会理論講習内容10科目の視聴、または受講修了及び実技講習内容4科目の受講修了した方。
受験内容
●講習（定員60名／20時間40分（うち、オンライン講義は11時間40分））
- ① 日本のスポーツの現状と課題（オンライン）
- 生涯スポーツをとりまく社会環境（60分）
- 競技スポーツをとりまく社会環境（60分）
- ② トレーニングの理論（オンライン）
- トレーニングの原理・原則／方法・内容（120分）
- トレーニングの計画・評価（100分）
- ③ スポーツとエネルギー（オンライン）
- エネルギーの利用（60分）
- エネルギーの補給（60分）
- ④ トレーニングと外傷・障害予防／復帰（オンライン）
- 安全管理と応急処置（60分）
- 内科（60分）
- 外科（60分）
- ⑤ トレーニングの実際（実技／集合型）
- 身体部位の軸（180分）
- 対象者の軸（360分）
- ⑥ スポーツ基本法と法的責任（法リスクの管理）（オンライン）（60分）
●試験（定員60名）
□理論
- ① トレーニングの原理・原則
- ② トレーニングの方法・内容
- ③ トレーニングの計画
- ④ トレーニングの評価
- ⑤ エネルギーの利用
- ⑥ エネルギーの補給
- ⑦ 安全管理と応急処置
- ⑧ トレーニングと外傷・障害予防／復帰（内科）
- ⑨ トレーニングと外傷・障害予防／復帰（外科）
- ⑩ スポーツ基本法と法的責任（法リスク管理）
□実技
実技に臨む態度・意欲等で評価いたします。
願書申込み受付期間
●講習
6月下旬〜7月上旬頃まで
●試験
6月下旬〜7月上旬頃まで
受験日程
●講義動画視聴期間
9月上旬〜中旬頃まで
●実技期間
9月下旬頃の2日間
●資格認定試験
9月下旬頃
受験地
東京
受験料
●講習
一般：36,000円（講習会会員及び学生：28,000円）
●試験
一般：15,000円（講習会会員及び学生：10,000円）
合格発表日
●試験
資格認定試験終了、約2ヶ月後
資格認定登録料：20,000円
登録料：10,000円
※
ただし、既に公益財団法人日本スポーツ施設協会公認資格を保有している場合は、基礎（個人）登録料10,000円が免除となり、資格登録料のみとなります。
合格後の更新について
認定トレーニング指導士の有効期間は4年間です。
更新するためには、資格有効始期から資格有効期限の3ヶ月前までに、以下のいずれかひとつの要件を満たすことが必要です。（上記期限までに更新要件を充たせなかった場合は、別途費用(3,000円)が発生します）
- 全国公認スポーツプログラマー研究大会兼全国体育施設管理者研修会への参加（受講料：6,000円）
- 全国体育施設研究協議大会への参加（受講料：5,500円）
- 生涯スポーツ・体力つくり全国会議への参加（受講料：1,980円）
- 各保有資格該当講習会の受講（受験は不要）（ホームページ参照）
- 公認スポーツプログラマーの有効な資格保有（4年ごとの更新費用：20,000円（税込））
- 木製床管理者養成講習会への参加（受講料：10,000円）開催予定
- スポーツ施設管理者のための講習会への参加（受講料：10,000円）開催予定
- 公認資格者用サイト「公認資格者マイページ」での各保有資格該当のweb（ウェブ）研修受講（受講料：5,000円）
更新申請書類の提出は、資格有効期限の４ヶ月前から資格有効期限の1ヶ月前まで。
有効期限が9月30日の方：6月1日受付開始〜8月末日受付終了
有効期限が3月31日の方：12月1日受付開始〜2月末日受付終了
□資格更新費用（税込）：
- 基礎（個人）登録料 ：10,000円
- 資格登録料 ：1資格ごとに 10,000円
更新せず失効扱いになった場合でも、更新に必要な義務研修の受講後、協会まで連絡することで再認定を受けられますが、失効期間が長期にわたる場合または、失効理由が正当ではない場合は再登録することができない場合があります。
受験申込・問合せ
●講習、試験
公益財団法人 日本体育施設協会 03-5972-1983
●更新
公益財団法人 日本スポーツ施設協会 資格管理センター 0422-26-3000
